調査は今年３月から８月、不妊治療を経験した男女らを対象に、インターネットで実施。５５２６人から回答を得た。
それによると、転職や異動など働き方を変えた人のうち５０％が最終的に退職した。働き方を変えた理由に、「通院回数の多さ」「精神的な負担」などを挙げた。
また、「職場に不妊治療のサポート制度がある」と答えた人は６％にとどまり、「ない」と答えた人の大半は支援を希望した。一方で、会社に制度があっても「使わない」とした人が４１％いて、「治療を知られたくない」「制度が使いづらい」などとした。
同法人は「働き盛りの『不妊退職』は社会にとり、大きな損失。企業はサポート態勢を整え、国は企業の制度づくりを支援すべきだ」としている。
